院長江川ゆり
1987年日本医科大学医学部卒業。同大学付属病院で豊富な診療経験を積み、同大学武蔵小杉病院医局長を経て父の医院を継承。内科や眼科、歯科が集う医療モールの中核として、新しい技術や治療方法を積極的に取り入れながら幅広い疾患に対応している。日本皮膚科学会皮膚科専門医。趣味はダイビング。皮膚科医師として、万全の日焼け対策をして海に親しんでいる。
デリケートなお悩みの改善をめざし
患者さんと一緒に歩むクリニックです
開業から半世紀以上の歴史を持つ、「横浜相鉄ビル皮膚泌尿器科医院」2代目院長の江川ゆりです。代々続く医師の家系に生まれ育ちましたが、海外への憧れが強く、高校卒業後は英文科に進みました。父も医師の道を強制することはなかったのですが、やはり医師として世の中の役に立ちたいと思い、医学部に入学しました。
皮膚科の医師として大学病院で診療にあたってきましたが、皮膚の病気は「地道に素直に根気よく」治療することが大切です。皮膚の病気は目に見えるため、周囲の視線が気になって治療を焦ってしまう気持ちは良くわかりますが、じっくり時間をかけて治療していきましょう。当院では、患者さんにしっかり寄り添いながら、二人三脚で治療を進めてまいります。
泌尿器科のトラブルもデリケートですので、受診をためらってしまいがちかもしれませんが、気になる症状があれば早めに専門家の診断を受けましょう。当院は医療モール形式を生かしてフロア内の他院さんとしっかり連携しておりますので、お一人で悩まずに、何でもお気軽にご相談ください。
三世代を支える地域に
根差したクリニック
初代院長から50年以上にわたって地域の方々に親しまれてきました。お子さんからシニア世代まで、幅広く診療しています。
メディカルモール型で
医療連携も
当院は医療モール型で、同フロアに内科、眼科、歯科があります。密な医療連携と土曜診療で、健やかな毎日を支えます。
院長はじめ
「オール女性スタッフ」
当院はオール女性チームです。女性ドクターと女性スタッフが、皮膚科と泌尿器科のデリケートなお悩みにも親身に対応いたします。
皮膚科一般
子どもから大人まで日常的な皮膚疾患に幅広く対応しています。湿疹・にきび・水虫・いぼなど、どんな皮膚のお悩みでもご相談ください。乾癬・円形脱毛症などに光線療法も行っております。また、薬疹・かぶれ・金属アレルギーなどの検査も行っております。さらに、しみ・しわ・たるみなどのケアに対しては化粧品などもご紹介させていただきますのでお気軽にお問い合わせください。
アトピー性皮膚炎
アトピー性皮膚炎は、色々な原因が組み合わさって起こる、軽快・憎悪をくり返しながら、いい状態を維持していく病気です。特にお子さんの場合は親御さんが焦ってしまいがちですが、薬の塗り方、入浴時の洗い方など丁寧に生活指導をいたしますので、根気よく治療していきましょう。近年、アトピー性皮膚炎の病態について次々と解明され、新しい製剤の開発も進み、治療の選択肢が増えています。
泌尿器科
泌尿器科の女性医師が少ないこともあり、膀胱炎や尿トラブルに悩んでいても、なかなか受診に踏み切れない患者さんが多いようです。当院はスタッフも全員女性ですので、お気軽にご相談ください。中年期以降の女性に多くなる頻尿や過活動膀胱についても、近年は良い薬も出ていますので、きちんと治療をすることで外出時の不安を軽減していきましょう。
横浜相鉄ビル皮膚泌尿器科医院
JR線・東急東横線・京急本線・ブルーライン・相鉄線 横浜駅から徒歩5分
【医療情報取得加算、医療DX推進体制整備加算】
当院はマイナンバーカードによるオンライン資格確認を行う体制を整備しております。オンライン資格確認により必要な診療情報・薬剤情報等を取得し、医師が診察室等で確認し、その情報を活用して診療を行っています。医療 DXを通じて質の高い医療の提供に努めています。
【一般名処方加算】
当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。現在、一部の医薬品について十分な供給が難しい状況が続いています。
当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方（一般的な名称により処方箋を発行すること）を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者さんに必要な医薬品が提供しやすくなります。一般名処方について、ご不明点などがありましたら当院職員までご相談ください。
【明細書発行体制等加算】
当院では領収書の発行の際に、個別の診療報酬州の算定項目のわかる明細書を無料で発行しております。明細書には検査や処置、使用した薬剤の名称など、診療に関する情報が記載されています。診療情報は、患者様にとって大切な「個人情報」です。その点を十分にご理解いただき、取り扱いにはご注意くださいますようよろしくお願いいたします。明細書の発行を希望されない方は、会計の際に、その旨お申し出ください。
※明細書の項目にある「明細書発行体制等加算」は医療機関の明細書発行体制を評価するもので、明細書の費用ではありません。
